ダイレクトメールの送料にかかる費用とは？
ダイレクトメール（DM）のコストのうち、大部分を占める「送料」。送料をできるだけ抑えることができれば、ダイレクトメールを効率的に送ることができます。ダイレクトメールの送料を抑える方法を見ていきましょう！
広告郵便物として発送する
日本郵便などの発送業者に委託する場合、大量のダイレクトメールを発送する際に割引されることがあります。それは、ダイレクトメールを「広告郵便物」として送ることです。割引料金で発送できるので、送料を抑える方法として便利です。
広告郵便物の条件
ダイレクトメールを広告郵便物として送るためには以下の条件を満たす必要があります。
・2,000部以上のダイレクトメールを発送する場合
・宛先の住所（郵便番号）ごとに分けておくこと
・ダイレクトメールの内容と申請書を郵便局に提出して承認を得ること
・送料の支払いを料金別納、または料金後納にすること
・ダイレクトメールは定型または定型外郵便物、ハガキのいずれかにすること
これらの条件を満たしているダイレクトメールは、広告郵便物として認められ、割引料金で発送することができます。
日本郵便の特徴
大量のダイレクトメールを発送する場合、発送業者に委託する方法があります。日本郵便でダイレクトメールを発送する場合、割引料金で発送できる広告郵便物として送るとお得です。
割引率
広告郵便物として送ると、通常の送料から11~40%の割引を受けることができます。割引率は、発送部数や郵便物の種類によって変わるので確認しましょう。差出部数が多くなればなるほど、割引率は大きくなり、たとえば2,000部のハガキでは11%の割引となりますが、20,000部のハガキでは22%の割引率となります。
また、ハガキよりも定型郵便物、および定型外郵便物の方が割引率は大きくなります。「差し出しの都度割引」か「月額割引」によっても割引率は変わります。詳しくは、日本郵便のサイトをご覧ください。
クロネコヤマトの特徴
クロネコヤマトでは「クロネコDM便」というサービスを実施しています。クロネコヤマトと契約するだけで、受領印不要で大量のダイレクトメールを全国に発送できるサービスです。クロネコDM便には以下の特長があります。
ポストや荷物受けに投函
ポストや荷物受け、新聞受けに郵送物を投函するので、ダイレクトメールの発送にはうってつけです。
発送料金は全国一律
全国一律料金設定なので、発送する地域を気にせず送れます。送料は発送部数や郵送物の種類によって設定されます。
追跡サービス
発送してから届くまで、配送状況を確認できる追跡サービスがあるので、安心して発送を委託することができます。
代行業者に委託する
ダイレクトメールの発送代行業者に委託すると、自社よりも低コストで発送することが可能です。
ダイレクトメール発送代行業者は料金体系が明瞭で、出荷・納期遅延もほとんどありません。数百通程度の小口発送から、数万通の大口発送まで対応している業者もあり、発送証明やプライバシーマークなどで選べば、安心して任せられるでしょう。
送料を抑えつつ安心できる発送を
今回はダイレクトメールの送料をおさえる方法を挙げてきましたが、発送業者や代行業者に委託すること、そして大量発送することが送料のコスト削減につながります。しかし、コストを抑えるあまり、誤発送などの問題が生じては意味がありません。
ジブリックのダイレクトメール発送代行サービスでは、発送に関する問題はほとんどなく、時間とコストを節約しながらダイレクトメールを発送することが可能になっています。
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