ダイレクトメールの見積りで判断するポイント
ダイレクトメール(DM)の見積りを依頼するときには、予め押さえておくべき点があります。依頼後に失敗やトラブルがないよう、注意しておくべきポイントをまとめました。
見積書の役割
見積書は、料金や納品内容などが記載されています。依頼する側と発注を受ける側とのギャップを埋め、認識の違いによるトラブルを防ぐための役割があります。よって、依頼する側は、ギャップを生まないためのポイントを把握しておく必要があるでしょう。
概算ではない料金
見積書に記載されている料金に「概算」という文言があったら、注意しましょう。概算の見積りの場合、見積書に記載されている料金に変動の可能性があります。相見積もりの結果、一番安い料金だからと言って決断を焦るのはNG。
見積り依頼のときに用意しておくこと
見積りでの大きな判断基準である「料金」。見積りを依頼するときに、ダイレクトメールを発送するときのパターンや数などに予め当たりをつけておくと、ギャップが少なく済むでしょう。
ダイレクトメールの発送だけの場合
封入物入りの一つあたりの封筒の重さがどのくらいかにより、見積り金額が前後します。また、発送予定の数もおおよそでいいので、決めておきましょう。
ダイレクトメールの封入~発送の場合
封筒一つあたりの重さや発送数はもちろんのこと、封筒に封入するチラシなどの部数、封入するものの折作業があるかどうかなども、見積りを依頼するときのポイント。封入するときの封筒の用意有無も、料金の差につながります。
見積り以外で確認しておくべきポイント
見積書には、主に料金や納品内容が書かれてありますが、見積書に書かれてあること以外にも確認しておいた方がよいポイントがあります。記載されている料金だけでないことを知っておくことで、見積りを総合的に判断できるでしょう。
追跡調査の有無を確認する
見積書に記載されていないことで確認しておきたいのが、追跡調査の有無です。ダイレクトメールは、お客様の手元に届いてはじめて効果を発揮します。そのため、きちんと手元まで届いているのか追跡調査ができるかが重要です。今後のターゲット選びにいかすためにも、追跡調査の有無を確認しておきましょう。
発送証明書は発行されるか
ダイレクトメールの発送代行を依頼する場合、自分で発送されたかを確認することができません。万が一悪質な業者が発送を怠っていないか判断するためにも、発送証明書を発行するか確認しておきましょう。発送伝票のコピーで対応することが多いので、証明書の形式もあわせて確認します。
専属担当者の有無
ダイレクトメールを依頼する業者に、お客様専属の担当者がいるかどうかも確認したいポイントです。担当者がいない場合、細かなデザインや数量の調整、印字ミスなどへの対応などが遅れることがあります。また、納期の遅れなどにつながりかねないため、いつでもコミュニケーションが取れる専属担当者がいるのか調べておきましょう。
見積りのポイントを知って質の高いダイレクトメールを
ダイレクトメールの見積りには、業者に依頼する基準となる料金が記載されています。しかし、料金だけで判断するのではなく、依頼したときにギャップがないように予め確認しておくべきポイントも多くありました。
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